物件購入直後にコロナショックが到来|割安買いが暴落局面のリスクを和らげる理由

カテゴリ:物件購入・相場・土地値・利回り(物件選定・土地値基準)|初出:2020年4月
この記事の要点
  • 約12年ぶりの下落懸念が現実化する直前の2019年末に、自己資金約2,000万円を投じて約1億円の物件を購入した
  • 通常の市場価格(1.2億〜1.3億円想定)より2〜3割安く取得できたため、仮に2年後に相場が4割下落しても2年半の税引後収益約1,500万円と合わせて損失を相殺できる計算だった
  • ショックの時期を事前に当てることはできないため、高値掴みを避け「下がっても耐えられる価格」で買う姿勢が精神的な安定につながる
スポンサーリンク
黒板にチョークで書かれた疑問符のイラスト

リーマンショック後の5〜6年間は相場が上昇し、その後も6年ほど高止まりが続いていたため、実に12年近く本格的な下落相場を経験しない時期が続いていました。「そろそろ相場が崩れるのではないか」と感じていた矢先に起きたのが、2020年のコロナ禍です。

実はその直前、2019年末に私は投資歴のなかでも最大規模となる約1億円の物件を購入し、自己資金も約2,000万円投入していました。「相場下落を警戒しながら、なぜそのタイミングで大きな物件を買ったのか」「結果として現金を温存すべきだったのではないか」という疑問が出るのも自然な状況です。

下落リスクを承知で購入した理由は「2〜3割の割安さ」

もちろん、いつ相場が下落に転じるか分からない不安を忘れていたわけではありません。それでも購入に踏み切ったのは、ひとえに「通常の相場と比べて格段に安かったから」です。

リーマンショックの底値ほどではないにせよ、当時の市場価格と比べると2〜3割ほど割安な値付けでした。コロナショックの渦中にあっても、同程度のスペックと価格で出てくる物件は見つからない水準です。なお、収益不動産の価格は株式相場より遅れて動き、1年ほど経ってから影響が表れやすい傾向があります。

仮に2年後に相場が4割下落したとしたら

もし1年後から相場が崩れ始め、2年後に4割ほど下落したと仮定して収支を試算してみます。

  • 購入から2年半(今から2年後)までの税引後インカムゲインは、約1,500万円(購入額約1億円の約15%)を見込めます。
  • 購入額は約1億円でしたが、当時の通常相場なら1.2億〜1.3億円ほどの価値がある物件でした。そこから相場が4割下がれば、価値は7,000万〜8,000万円程度に落ちます。

つまり、もともと相場より2,000万〜3,000万円ほど安く買えていたうえに、2年半で約1,500万円のキャッシュを稼いでいるため、仮に4割という大幅な下落が起きても実質的な損失はほとんど吸収できる計算になります(もっとも、7割下落するような激震までは想定しきれませんが)。

下落局面を完全に予測することはできない

正直なところ、購入直後にこれほど大きなショックが来ると最初から分かっていれば、購入をためらっていたかもしれませんし、買ったばかりで下落局面を迎えたくない気持ちはあります。

ただ、未来のショックを事前に言い当てることは不可能です。だからこそ、高騰相場のなかで相場通りの価格で買ってしまうのではなく、「仮に大きな調整が来ても致命傷にならない割安な価格で仕込む」という姿勢を貫くことが、結果として心の余裕につながると実感しています。

【2026年時点の補足】 ※本記事は2020年4月(コロナ禍初期)の試算と心境をもとにしています。結果的にその後もインフレや物件価格の高止まりが続きましたが、「割安に仕込んで下落耐性を作る」という考え方は現在も変わらず有効です。
スポンサーリンク