【コラム一覧】空室対策・客付け・管理会社
退去から早期入居につなげる実践的な客付け工夫、家賃設定や入居審査の基準、管理会社との上手な付き合い方をまとめています。
空室対策・早期客付け(22本)
- 2023年11月度の収支と年間CF2,400万円の見通し|埼玉の好調と東京の苦戦、大規模修繕の費用感[2023年12月]
85戸規模の2023年11月度収支(CF278万円・入居率96.5%)と年間CF推移、さらに複数棟の大規模修繕が収益に与えた影響を振り返ります。
- 家賃を9年間遅れず払い続けるのに居住実態がない部屋|合鍵管理と緊急対応のジレンマ[2022年12月]
家賃は9年間遅延なく支払われる一方で居住実態が見えない部屋の事例を通じ、緊急時の入室対応と合鍵管理の判断基準を考察します。
- 築43年アパートの退去部屋に隠れていた200万円級フルリノベ|家賃5000円UPで16日成約した検証記録[2022年3月]
築43年アパートの退去で遭遇した想定外の200万円級フルリノベ部屋について、家賃4.5万円(隣室比+5000円)で募集した客付け実験の結果を報告します。
- 東京の単身アパートに無料インターネットを導入した全記録|相場見積もりから半額以下へ下げた経緯と決断[2021年12月]
客付けが鈍化した東京14戸アパートでの無料インターネット検討から、初期費用70万円・月額7000円で導入を決断するまでの経緯をまとめます。
- 5か月の短期退去と壁紙張り替えの判断ミス|直接客付けした部屋のリアル収支[2021年11月]
5か月で退去となった部屋の収入18万円・修繕費7万円の実収支と、タバコ臭への見通し甘さから学んだ実務の教訓を振り返ります。
- コロナ禍で東京23区アパートの空室率が11.4%に悪化|全77戸の上半期データを検証[2021年5月]
2021年上半期に東京23区アパートの空室率が11.4%へ悪化した実例から、エリア差と空室期間短縮の重要性を検証します。
- 2020年の空室率は3.8%に上昇|77戸を運営する中で見えた退去増加の背景と平均空室期間[2020年12月]
全77戸の2020年空室率は前年1.35%から3.8%へ変化しました。延べ空室日数1,082日や退去15件の内訳から実態を振り返ります。
- 空室が増える物件と満室が続く物件の違いとは?所有9棟・77戸の稼働データから見えた共通点[2020年11月]
所有する9棟・全77戸の空室状況を物件別に洗い出し、空室が集中した「3点ユニットバス」と「投資初期の物件」という共通点から不景気耐性を考察します。
- 満室から2か月後に起きた退去ラッシュ|空室率6.5%への対応と賃貸需要の定点観測[2020年10月]
満室達成からわずか2か月で特定の棟に退去が集中した実体験と、東京・埼玉のポータル募集件数を定点観測して市況を見極める取り組みを解説します。
- 2020年上半期の空室率は3.1%|過去5年との比較と東京・埼玉の需給変化[2020年6月]
2020年上半期の空室率3.1%と過去5年の推移を集計し、退去から成約までの日数や東京物件で感じた変化を整理します。
- 初のファミリー物件で満室を達成するまで|和室と洋室の実験・特典設定の判断[2020年3月]
自身初のファミリー向け2DK物件で購入直後の3戸の空室を埋めた記録です。和室の洋室化比較や照明設置、管理会社への働きかけを振り返ります。
- 入居率98.65%を達成して分かった空室対策のコツ|4%の差が10年で数千万円になる理由[2019年12月]
2019年度の入居率98.65%という実績をもとに、入居率数%が長期収支へ与える影響と管理会社選び・部屋作り・立地選定の要点を解説します。
- 2019年の年間空室率は1.35%|低スペック中古アパートで好結果が出た理由と翌年への警戒[2019年12月]
2019年の年間空室率1.35%・平均成約日数40日という好成績の内訳と、好調な年の翌年に警戒すべき退去増加のメカニズムを解説します。
- 3月・4月の繁忙期で退去は何戸出たのか?過去5年との比較と2019年の結果[2019年4月]
3月・4月の繁忙期における退去数について、過去5年(2014〜2018年)と2019年の実績を比較し、当時の市場環境を振り返ります。
- 満室の収益物件でも購入前に部屋の中や過去の募集条件をネットで調べる方法[2018年7月]
満室で室内を内見できない購入検討物件について、ネット検索で過去の募集写真やフリーレント等の条件を探り出す実践手順を紹介します。
- 月2万円の民間ゴミ回収で「24時間ゴミ出しOK」を維持する理由と費用対効果[2018年4月]
月2万円の民間ゴミ回収を東京14戸のアパートで5年間続けた経験から、空室対策や管理面の費用対効果を振り返ります。
- 繁忙期(3月・4月)の退去数は過去平均8%から1.8%へ|データ把握が支える賃貸運営[2018年4月]
保有57戸だった2018年繁忙期の退去数を過去4年データと比較し、退去1.8%の背景と平均稼働率を意識する運営姿勢を解説します。
- 入居申込を苦渋の末にお断りした理由と、大家が持つべき審査の境界線[2017年12月]
入居申込時の条件交渉への姿勢と、突然死リスクを踏まえて申込を断らざるを得なかった判断基準を振り返ります。
- 閑散期に1週間で入居が決まった意外な理由|民泊の広がりが賃貸需要に与えた影響[2017年8月]
6月の閑散期に1週間で成約した東京の賃貸事例を紹介。近隣の民泊転用による立ち退きをきっかけに、市場環境の変化と立地の二極化を考察します。
- 小さな手間で内見の印象が変わる|原状回復後に大家自身で確認したい低コスト空室対策[2017年1月]
原状回復の前後で現地をチェックする習慣と、電球交換や建具調整など低コストで内見時の印象を高める実践的な工夫を紹介します。
- 7部屋同時の原状回復でかかった費用全額を公開|総額32万円・実質負担4万円に抑えた内訳[2016年4月]
7部屋の退去で発生した原状回復工事の具体的な明細(総額約32万円)と、退去時精算を差し引いた実質負担4万円の内訳を公開します。
- 東京と埼玉のアパートで空室率を比較|実測データから見えた収益性と利回りのジレンマ[2016年1月]
埼玉4棟と東京1棟の年間空室率データをもとに、東京物件の圧倒的な入居付けの楽さと利回り低下のトレードオフを検証します。
家賃設定・入居審査(7本)
- インフレに備えた家賃値上げの検証|築古アパートで空室期間と増収額を比較[2025年3月]
インフレに伴う経費増に対抗するため試みた家賃値上げの結果を検証。築古・低スペック物件での空室延長リスクと増収効果の損益分岐を計算します。
- 「家賃が高い東京のほうが儲かる」は本当か?過去5年の実測収支で東京と埼玉を比較[2024年8月]
同じ3点ユニットバス仕様の埼玉3棟(24戸)と東京1棟(14戸)の5年間収支を比較し、経費率の差と投資初期の買いやすさを検証します。
- 2,000万円の低家賃アパートが持つ2つの強み|早期完済で人生の選択肢を増やす試算[2022年1月]
価格2,000万円・表面利回り12%クラスの低家賃中古アパートをモデルに、絶対額の低さを活かした早期完済シミュレーションと難しさを解説します。
- 中古アパートの家賃下落率は一定ではない|7棟・延べ61.5年の実測データから検証[2019年11月]
保有7棟の年間家賃下落率(平均1.13%)について物件ごとの差が生まれた背景を考察し、リセッション時の注意点を確認します。
- 年間CF2,000万円超でも家賃収入には手を付けない|種銭を積み上げる超コツコツ型の理由[2018年5月]
借入完済・年間CF2,000万円超に達しても家賃収入を使わずに積み上げ続けた背景と、拡大と人生の楽しみのバランスを考えます。
- アパート共用部にハトが巣を作った失敗談|法律上すぐ撤去できない理由と再発防止の教訓[2016年8月]
共用部の軒下にハトが巣を作ってしまい、すぐ撤去できずに苦労した実体験から、巣の撤去後に必ず行うべき再発防止策をまとめます。
- 相場より1万円以上高い家賃で満室だった物件の裏側と、AD・フリーレントの考え方[2015年6月]
相場より1万円以上高い家賃で満室だった物件の背景と、ADの積み増し・フリーレントに対する判断軸を整理します。
管理会社との付き合い方(5本)
- サラリーマン大家が管理会社に敬遠されやすい理由と「裁量権」を使った対策[2015年8月]
本業で連絡を取りづらいサラリーマン大家が管理会社から後回しにされないための対応策と、事前「裁量権」の設計方法を解説します。
- こんな管理会社には注意したい|4棟目の退去立ち合いで痛感した原状回復と変更決断[2015年5月]
4棟目の退去立ち合いに同席して判明した管理会社の杜撰な原状回復請求の実態と、3か月後に大手管理会社へ切り替えた判断基準を振り返ります。
- サラリーマン大家が選ぶべき賃貸管理の方法|委託管理と自主管理の「中間スタイル」[2015年5月]
自主管理・委託管理・サブリースの特徴を比較した上で、忙しいサラリーマン大家が手間と収益性を両立させる「中間スタイル」を提案します。
- 退去時の原状回復を自分で手配すると年間約22万4,000円の経費削減になる理由|収支比較[2015年5月]
12戸のワンルームアパートをモデルに、原状回復を管理会社へ丸投げした場合と自分で手配した場合の年間収支差(224,000円)を試算します。
- 管理会社への業務委託契約で気をつけたい落とし穴|業者手配を断られた時の交渉と変更判断[2015年5月]
管理会社の業務委託契約に潜む修繕・原状回復の制限条項を解説し、事前交渉の進め方と「客付け力」を基準にした管理会社変更の判断軸を示します。