中古アパートの家賃下落率は一定ではない|7棟・延べ61.5年の実測データから検証
- 保有7棟・延べ61.5年のデータでは平均年間家賃下落率は1.13%だったが、物件別に見ると0%から2.48%まで大きな開きがあった
- 2棟目(2.48%)の突出は、リーマンショック後に「築浅時の高い家賃」で住んでいた既存入居者が一気に退去した影響が大きい
- 東京の好立地や既に底値圏にある築30年以上の物件では下落率が0%となる一方、景気後退時に一気に下がるリスクへの備えが不可欠
保有7棟・延べ61.5年の年間家賃下落率データ
中古アパートの収支シミュレーションを組む際、多くの方が「家賃下落率を毎年何%に設定するか」で悩まれると思います。そこで参考として、2019年時点で私が保有していた7棟・延べ61.5年分の運営実績をもとに、簡易的な計算で1年あたりの家賃下落率を集計してみました。

全体の平均を出すと1年あたり1.13%の下落という結果になりましたが、物件ごとの数字を並べてみると以下のようにかなりのばらつきが見られました。
| 物件 | 集計期間 | 年間家賃下落率(簡易計算) |
|---|---|---|
| 1棟目 | 18年間 | 0.84% |
| 2棟目 | 14年間 | 2.48% |
| 3棟目 | 11年間 | 1.10% |
| 4棟目 | 7年間 | 1.06% |
| 5棟目 | 6.5年間 | 0% |
| 6棟目 | 4年間 | 0% |
| 7棟目 | 1年間 | 0% |
物件ごとの下落率に大きな差が出た理由
データの中でひときわ目立つのが、2棟目の「年2.48%」という下落率です。この違いには、購入時期や入居者の入れ替わり、そして物件の立地・築年数が大きく関係しています。
まず2棟目(2.48%)については、運営期間の途中でリーマンショックを経験した影響が色濃く出ています。リーマンショック後に空室が相次いだ際、まだ築浅だった頃から高い家賃で住み続けてくれていた入居者さんたちが一気に退去してしまい、その後の募集家賃を大きく下げざるを得ませんでした。相場より高い家賃の既存入居者がいるのはメリットですが、景気の大きな変動が起きると反動も大きいため、あくまで「住んでくれている間だけのボーナス」と割り切る姿勢が大切だと感じます。
一方、同じようにリーマンショックをまたいだ1棟目(0.84%)では退去がそれほど増えませんでした。この物件はなぜか長期入居が多く、運や立地・物件の相性もあったのかもしれません。
3棟目(1.10%)は、リーマンショック後に空室だらけだった物件を安く購入し、最初から相場並みの家賃で入居付けを行ったため、急激な下落は抑えられました。ただ、狭い3点ユニットバスの仕様ということもあり、経年に伴う年1%程度の下落は避けられません。築30年ごろを迎えて、そろそろ底を打ってくれることを期待したいところです。
4棟目(1.06%)は、相場より高い家賃で入居している方が多いことを承知の上で購入した物件です。少しずつ退去に伴い家賃は調整されていますが、まだ数名が当時の家賃のまま住み続けてくれているため、下落率は比較的穏やかに収まっています。
好立地の東京と、築古で底を打った物件の0%
下落率が0%だった物件にも、それぞれ異なる背景があります。5棟目(6.5年間で0%)は東京の好立地にあるため賃料が落ちにくく、むしろ退去時に少しバリューアップを行って家賃を上げているほどです。高単価で貸せるエリアでは費用をかけて部屋の価値を高める戦略が機能しやすい点は魅力的ですが、近年の東京は物件価格が上がりすぎており、なかなか手が出せないのが実情ですね。
また、6棟目(4年間で0%)と7棟目(1年間で0%)は、いずれも築30年前後の時点で購入しているため、購入時にはすでに家賃が底値圏まで下がりきっていたと考えられます。ある程度まで家賃が安くなると、それ以降は下げ止まりやすくなるのかもしれません。
家賃下落は「毎年一定」ではない前提で備える
今回の検証から言えるのは、たとえ平均の家賃下落率が年1%前後だとしても、毎年きっちり1%ずつ均等に下がっていくわけではないということです。平時にはほとんど下がらなくても、リセッションなどの大きな変化が訪れたタイミングで一気に家賃水準が切り下がり、融資返済や資金繰りが苦しくなる局面は十分にあり得ます。
特に、購入時点で「周囲の相場より高い家賃」で借りている部屋が多い物件では、見かけの表面利回りに安心しすぎず、入れ替わり時の下落幅まで織り込んで冷静に判断することが重要だと感じています。