入居率98.65%を達成して分かった空室対策のコツ|4%の差が10年で数千万円になる理由

カテゴリ:空室対策・客付け・管理会社(空室対策・早期客付け)|初出:2019年12月
この記事の要点
  • 家賃年収3,000万円規模では入居率が4%変わるだけで年120万円の収入差になり、10年と再投資を含めると数千万円の差につながる
  • 原状回復やクレーム手配を自ら行いつつ管理委託を続ける理由は「客付け力」であり、店舗ヒアリングと解約条件の確認・交渉が欠かせない
  • ポータルサイトで競合部屋を調べて少し上回る商品価値を作ること以上に、購入前に賃貸需要のあるエリアを選ぶことが最も重要
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全戸に満室チェックマークが付いた2階建てアパートのイラスト

2019年度の所有物件(65戸)の年間入居率を集計してみたところ、98.65%という予想以上の数字が出ました。それまではおおむね95%前後で推移しており、狭いワンルームや駅徒歩15分といった低スペックの物件が多いなかでは健闘しているほうだと思っていただけに、約4%弱の上振れは大きな手応えでした。

入居率「わずか4%」が10年で数千万円の差になる

95%と約99%ではたった4%の違いに見えますが、年間の家賃収入が3,000万円規模になると、4%で年間120万円の収入差が生まれます。しかも入居率の上昇に伴う増加コストは変動費程度に限られるため、増えた家賃の大半がそのまま手残りに直結します。

入居率が4%上がるか下がるかで、上下の差は年間240万円です。10年続けば2,400万円、さらに増えた資金を再投資に回す効果まで含めれば数千万円規模の違いになります。単年では運に左右される面もあるとはいえ、日々の対策を積み上げることで数%の差を確実に引き寄せられると感じています。

高稼働を支える「管理会社選び」と契約時の注意点

私の空室対策に特別な裏ワザはありませんが、最も大きい要因は「客付けに強い管理会社と組めていること」です。私は65戸すべてで委託管理契約を結んでいますが、退去後の原状回復手配もクレーム対応も基本は私へ連絡をもらって直接業者を手配しています。それでも委託管理を続けているのは、ひとえに入居付けの力を期待しているからです。

良い管理会社は最初から見つかったわけではなく、対応が芳しくない会社とは契約を見直し、途中で担当体制が変わった場合も柔軟に入れ替えてきました。客付けに強い会社を見極めるには、小さな地元の不動産店から駅前の大手店舗まで実際に何軒も足を運んでヒアリングするのが一番です。

また、契約前には管理委託契約書の解約条件を必ず読み込みましょう。なかには解約時に違約金が発生する条件になっている会社も少なくありません。最初からそうした会社を避けるか、どうしても客付け力が魅力なら契約前に条項の変更を交渉することをおすすめします。

部屋の商品価値と、何より大切な「購入前のエリア選定」

もちろん、どれほど優秀な管理会社でも部屋自体に魅力がなければ決まりません。賃貸ポータルサイトで周辺のライバル物件を確認し、内装の雰囲気や設備、家賃のバランスを見て「競合より少しだけ良い部屋」を費用対効果よく作る意識が大切です。

そして突き詰めれば、もっとも重要なのは「頑張れば入居が決まるエリアで物件を買っておくこと」に尽きます。需要の乏しい地域を買ってから対策で挽回するのは極めて困難なため、購入前に必ずポータルサイトで賃貸需要と相場家賃を徹底的に調べることを心がけています。

【2026年時点の補足】 ※本記事は2019年度(所有65戸時点)の実績をもとにしています。2026年現在は101戸まで拡大し、空室率は体感5%前後(好調な年は2%前後)で推移していますが、管理会社との連携や購入前の需要確認という基本は現在も変わりません。
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