2019年の年間空室率は1.35%|低スペック中古アパートで好結果が出た理由と翌年への警戒
- 2019年の年間空室率は1.35%(65戸・延べ空室321日/23,725日)となり、2014〜2018年の4.2%〜5.3%から大幅に改善した
- 年間の退去は8件(12.3%)、退去から次期入居決定までの平均期間は40日(原状回復2週間を除けば26日)と異例のスピードで決まっていた
- 狭小・3点ユニットバス中心の物件で1%台が出たのは市況の後押しであり、退去数は平均に収束するため翌年以降の増加に備える姿勢が大切
2019年の年間空室率は1.35%(入居率98.65%)
年末に差し掛かり、キャンセルが出てヒヤッとした部屋にもすぐ次の申し込みをいただいて無事に年内満室を達成できたところで、毎年恒例の年間空室率を集計しました。私が保有しているのは、十数㎡の狭いワンルームや駅距離のある立地、さらに全体の半分ほどが3点ユニットバスという、決して条件に恵まれた物件ばかりではありません。そのため、通常は「空室率5%未満」を一つの合格ラインとして運営しています。

過去5年間の推移と並べて、2019年(保有65戸時点)の結果を確認してみます。
| 年次 | 年間空室率 | 集計内訳(延べ空室日数 ÷ 全体稼働日数) |
|---|---|---|
| 2014年 | 4.9% | 過去実績 |
| 2015年 | 4.4% | 過去実績 |
| 2016年 | 5.3% | 過去実績 |
| 2017年 | 4.6% | 過去実績 |
| 2018年 | 4.21% | 903日 ÷ 21,445日(57戸×365日+7棟目途中参入分) |
| 2019年 | 1.35% | 321日 ÷ 23,725日(65戸×365日) |
例年4〜5%台で推移していたところから、2019年はまさかの空室率1.35%(入居率98.65%)という数字になりました。新築や築浅物件ならまだしも、低スペックの中古アパート中心で1%台というのは自分でも驚くほどの好成績です。
退去数8件・成約まで平均40日を支えた市況の追い風
数字の内訳を見てみると、年間の退去件数は全65戸に対して8件(約12.3%)でした。もしこれが毎年続く前提なら平均入居期間は8年強になりますが、これはあくまで2019年の特殊な数字であり、例年通りの空室率5%前後で考えれば入居期間は5年程度に落ち着くのが自然でしょう。
さらに印象的だったのが、退去から次の入居が決まるまでの期間です。延べ321日を8件で割ると平均40日となり、原状回復工事に2週間かかったとすれば、募集開始から26日ほどで次の入居者さんが見つかっていたことになります。東京の物件だけでなく、通常なら3か月程度の空室が珍しくない埼玉の物件も含めての平均40日ですから、非常に順調だったと言えます。
ただ、これが自分の実力だけで成し遂げたものかといえば、そうではありません。当時は引っ越し業者の確保が難しかったことや、大手アパート会社の施工問題によって該当物件の募集が止まっていたこと、外国人入居者の増加など、賃貸市場全体に強い追い風が吹いていた「ボーナスタイム」の側面が大きかったと感じています。
好成績の翌年ほど退去が増えやすい理由と心構え
これだけの好結果が出ると素直に嬉しい反面、これまでの経験上、良い数字が出た翌年は厳しい数字が出やすい点には警戒が必要です。退去件数は長い目で見れば平均値に収束していくものだからです。ある年に退去が少なければ、「本当は引っ越したかったけれど翌年に先送りした」という入居者が増えますし、反対に入居者が入れ替わったばかりの年は退去確率が一時的に下がります。
だからこそ、1.35%という数字を基準に過度な期待を持つのではなく、翌年以降も「空室率5%以下」という地に足のついた目安を維持することが大切ですね。決まりづらいからと焦って安易に値下げをするのではなく、日々の基本を丁寧に積み重ねながら、平均稼働率を安定させていく姿勢を続けたいと思います。