東京の単身アパートに無料インターネットを導入した全記録|相場見積もりから半額以下へ下げた経緯と決断
- コロナ禍で東京の単身アパートの空室期間が1か月未満から3か月程度へ長期化したことを受け、これまで見送ってきた無料インターネット導入を本格検討した
- 1棟に1ギガ光回線を引き込み各戸有線分配する中堅スペックで見積もると、管理会社経由は百数十万円・月2万円弱、一般業者は約100万円・月2万円前後だった
- 懇意の業者を通じた紹介で初期費用70万円(戸あたり5万円)・月額7000円(戸あたり500円、家賃収入比0.9%)まで抑えられたため、効果検証も兼ねて導入を決断した
コロナ禍で急変した東京単身アパートの客付け環境
東京エリアで所有している単身者用の中古アパート(全14戸・築30年頃)で退去が発生した際、これまでの感覚とは明らかに違う客付けの厳しさを肌で感じました。以前は1か月もかからず入居が決まることも珍しくなかったのですが、今では3か月ほどの空室が当たり前になりつつあります。

外国人留学生や大学生の需要が戻りきらないことに加え、民泊用途で使われていた物件が一般賃貸へ流れ込んでいる影響もあるのでしょう。ポータルサイトを定点観測していても、私の物件と競合する間取り・家賃帯では空室数が増え、家賃水準もじわじわと下落しています。仲介の現場からも広告料(AD)の増額を提案される場面が増えてきました。
そこで、入居付けをお願いしている管理会社の営業担当者へ相談したところ、「無料インターネットの導入を検討されてはいかがですか。在宅時間が増えた今、ネット無料は大きな武器になりますし、この築年数で導入しているアパートは少ないため差別化につながります」という提案を受けました。
スペック選定と、管理会社・一般業者の見積もり比較
実のところ、無料インターネットは過去にも何度か検討しては、「一度導入すると毎月の固定費が永続的に上がってしまう」「導入しなくても満室にできるエリアだから不要」と判断して見送ってきた設備です。しかし、ここまで市場環境が変わった以上、今回は具体的な数字を出して判断することにしました。
無料インターネット工事と一口に言っても、検討すべき条件は多岐にわたります。
- 各戸へ有線で引き込む方式か、共用部からWi-Fiを飛ばす無線方式か
- 建物へ引き込む光ファイバーの回線容量はどれほどか
- 初期導入費用を一括払いするか、毎月の固定費へ分割上乗せするか
- 初期費用とランニングコストの総額が収支に見合うか
ただ募集図面に「ネット無料」と記載したいだけなら安価な低スペック機器を選ぶ手もありますが、入居後に「遅くて使い物にならない」とクレームが続出すれば、入居者を騙すような形になり本末転倒です。一方で、最大手キャリアで各戸に独立した1ギガ回線を引き込むプランは高額すぎ、築30年の中古アパートには過剰品質に思えました。
そこで、品質とコストのバランスを取った「建物に1ギガの光ファイバーを引き込み、各戸へ有線で分配する中堅スペック」を前提に、分割払いによる総額増を避けるため初期費用一括払いで相場を調査しました。
| 見積もり先(全14戸・有線分配) | 初期導入費用 | 毎月の固定費 |
|---|---|---|
| 管理会社からの提案 | 百数十万円 | 2万円弱 |
| 自分で探した一般業者 | 100万円前後 | 2万円前後 |
| 懇意の業者からの紹介先(最終採用) | 70万円(5万円/戸) | 7,000円(500円/戸) |
自分で調べた結果、管理会社の提案も相応のマージンが乗っている程度で法外な価格ではないことが分かりました。ただ、それでも全14戸の物件に対して初期100万円・毎月2万円という固定費増は重く、正直なところ導入には二の足を踏んでいました。
信頼できる紹介ルートで、初期70万円・月額7000円へ大幅圧縮
ネットで検索しても正規価格のプランばかりが出てきますし、かといって実績の分からない格安業者へ任せて障害対応に不安を残すのも避けたいところでした。そこで日頃から懇意にしている業者さんへ相談したところ、取引のあるインターネット無料化工事の会社を紹介していただくことができました。

普段のお付き合いもあってか、仲介マージンを抑えた卸価格に近い条件を出していただき、初期費用は1戸あたり5万円(総額70万円)、毎月の固定費は1戸あたり500円(月額7,000円)という納得のいく見積もりを得られました。
このアパートの月間家賃収入は約80万円ですので、月額7,000円の固定費は家賃収入の約0.9%に収まります。当初の月額2万円前後と比べれば負担感は大きく下がり、入居者の満足度向上を考えれば十分に許容できる水準だと判断しました。
また、初期費用の70万円も決して小さくはありませんが、この物件は購入から9年目で減価償却期間がすでに終了しており、1棟だけで年間700万円台の税引前利益が出ています。仮に税率30%とすれば70万円の設備投資で約21万円の税負担軽減につながると考えれば、気持ちの上でも一歩を踏み出しやすくなりました。
効果測定が難しいからこそ、「実験」として割り切る姿勢
最終的に無料インターネットの導入を決断したわけですが、正直なところ「これで本当に元が取れるのか」と聞かれると、明確な答えは分かりません。他の大家さんと意見を交わしても、導入して手応えを感じている方と、費用対効果に慎重な方の双方がおり、どちらの意見にも深く共感できます。
空室対策の設備投資は、導入しなかった場合との正確な比較ができないため、効果を数字で証明するのは困難です。ただ、築30年・狭小間取りの単身用アパートというスペックを考えると、毎月の通信費を抑えたい入居者層には響きやすい要素であることも確かです。今回の導入は、厳しくなった東京の賃貸市場に対する一つの実験と位置づけ、今後1年・2年と空室が出た際の反響や決まり方の変化をじっくり見守っていきたいと思います。