築40年木造アパートの2年間完全収支|200万円の大規模修繕・空室率4%・長期で儲かる理由を公開

カテゴリ:修繕・DIY・トラブル実録(大規模修繕・原状回復費用)|初出:2017年12月
この記事の要点
  • 土地値以下の4000万円で購入した築40年近いアパートに200万円で外壁・屋根・防水・鉄部塗装を実施し、見た目の刷新と雨漏り防止による延命効果を得た
  • 購入後2年間の退去は全7戸中1室のみで平均空室率は約4%と健闘し、広めの間取りと割安な家賃が長期入居につながっていることが分かった
  • 2年間の実質税引前利益は不動産取得税や大規模修繕200万円を差し引くと340万円にとどまるが、土地値以下の仕入れと先行修繕を終えた後の10年運用益2000万〜2500万円で手堅く利益が出る構造になっている
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築40年近いアパートに「200万円の大規模修繕」を投じた理由

2年前に6棟目として購入したのは、それまでの所有物件の中で最も古い築40年に迫る木造アパート(全7戸)です。物件価格が高騰している局面だったため、何らかの訳あり物件でなければ手が出ない状況でしたが、駅から徒歩数分・敷地約300㎡という立地条件で土地値以下の4,000万円だったことが購入の決め手になりました。

築40年近い木造アパートの外壁・屋根の大規模修繕イメージ

購入当時は外壁塗装を一度も行っていないのではないかと思えるほど古びた外観で、「数年でも十年でも稼いでくれれば、あとは土地として活用しよう」と考えていました。しかし、実際に所有して運営してみると、やはり1年でも長く稼いでもらいたいという気持ちが強くなり、足場代を無駄にしないよう外壁塗装・屋根塗装・防水工事・鉄部塗装を一気に実施しました。

延べ床面積約220㎡の規模でかかった費用は約200万円(購入価格の約5%)です。購入時に大規模修繕を見越して400万円以上の値引き交渉をしてあったとはいえ、いざ200万円の現金が出ていく瞬間はやはり勇気がいります。

それでも築古物件に大規模修繕を行う価値は極めて高いと感じています。工事が終わると、パッと見では築40年とは分からないほど見栄えが一変しました。さらに重要なのが建物の延命効果です。劣化したコーキングや外壁を放置して雨水が躯体に入れば、建物の寿命は一気に縮みます。年間家賃収入が約400万円あるアパートですから、200万円の修繕で寿命が5年延びるだけで2,000万円の家賃収入を守れる計算になります。大規模修繕は単なる出費ではなく、極めてリターンの大きい投資だと実感しました。

築40年の木造アパートでも、2年間の平均空室率は約4%

不動産投資で最も大切なのは「実際に入居が決まるかどうか」です。どれほど割安でも空室だらけでは絵に描いた餅になります。築40年近い物件は私にとっても未知の領域だったため、購入後2年間の稼働実績を正確に振り返ってみました。

築40年木造アパートの2年間の空室率を確認するイメージ

購入時は全7戸が満室でした。初めての退去が発生したのは購入から9か月後で、数十万円かけて原状回復を整えた後に10月から募集を開始しました。翌年1月に申し込みが入り、実際の家賃発生は3月からとなったため、空室期間は7か月間(募集決定まで4か月)を要しました。

ただ、2年間を通じて発生した退去はその1室のみでした。そのため、2年間の平均空室率を算出すると次の通りになります。

  • 空室期間7か月 ÷(全7戸 × 2年 × 12か月)= 平均空室率 約4%

一度退去が出ると決まるまでにやや時間がかかる点は築古ならではの弱みですが、部屋が比較的広めで家賃も割安なため、「他へ引っ越すハードルが高く、一度住むと長く定着してくれる」という強みが働いています。しかもこの数字は、外観がボロボロだった大規模修繕前の実績です。外装を刷新したことで内見時の第一印象も大きく改善しており、築40年であってもまだまだ十分に稼働してくれる手応えを得ました。

購入後2年間のリアルな収支と、築古特有の修繕コスト内訳

続いて、この2年間の収支全体を数字で整理してみます。

築40年アパートの2年間収支と経費率の内訳を整理するイメージ
項目(購入後2年間合計)金額・比率備考
家賃収入760万円2年間累計
通常経費(減価償却費除く)219万円(経費率28.8%)不動産取得税約60万円・受水槽撤去7万円含む
大規模修繕費200万円外壁・屋根・防水・鉄部塗装一式
実質的な税引前利益約340万円年平均 約170万円

一見すると経費率28.8%は高めですが、内訳を分解すると初年度限りの不動産取得税(約60万円)と不要な受水槽の撤去費(7万円)が含まれています。これらの一過性コストを除いた通常経費は2年間で152万円となり、経費率は20%という標準的な水準に収まりました。

また、「築古は修繕が頻発するのでは」と懸念していた築年数起因の支出を洗い出すと、2年間で以下の計34万円でした。

  • 退去部屋の現代風改修:10万円
  • 水道管破裂の復旧:18万円
  • 電気配線不備の復旧:5万円
  • 設備老朽化による対応:1万円

築古特有のトラブルは確かに発生しますが、金額面で見れば経費率を約4%押し上げる程度にとどまっています。それでも、4,000万円で購入した物件から2年間で残った実質利益が340万円(年170万円)ですから、10年ローンを組んでいれば最初の2年間は毎年200万円以上の持ち出しになります。築古アパートは購入直後に前オーナーが放置していたツケを一気に精算する時期が来るため、初期の資金繰りは本当に厳しいものになります。

それでも都市部の築古アパートが「長期で手堅く儲かる」理由

最初の2年間だけを切り取れば、「苦労ばかりで割に合わない投資ではないか」と感じる方も多いと思います。しかし、築古アパート投資の真価は長期的な視点で見てこそ分かります。

土地値以下の築古アパートが長期運用で利益を生む構造のイメージ

購入初期の不動産取得税や200万円の大規模修繕といった先行投資を乗り越えてしまえば、その後は大きな出費が落ち着き、収益が安定して積み上がっていきます。今後10年間を運営すれば、運用益は税引前で2,000万〜2,500万円、税引後でも1,500万〜2,000万円ほどが見込めます。

何より大きいのが、「駅近・300㎡の土地を土地値以下で購入している」という出口の安全性です。先行投資を嫌い、すぐにキャッシュフローが出る物件に人気が集中するからこそ、不人気な築古物件には土地値以下で買える歪みが残っています。建物の寿命が持つ10年間で1,500万〜2,000万円の運用益を得られれば、実質的には土地をさらに安く手に入れたのと同じ計算になり、出口で大きく損をする可能性は極めて低くなります。

都市部の築古アパート投資は、融資返済中のキャッシュフローが厳しく決して華やかではありません。ただ、途中で資金繰りが行き詰まらないだけの余力さえ確保しておけば、時間を味方につけて高い確率で利益を残せる堅実な手法だと、2年間の運営を通じて実感しています。

【2026年時点の補足】 本記事は2017年末時点の実績記録です。2026年現在は資材・人件費の上昇により、同規模(延床約220㎡)の外壁・屋根塗装工事費は当時(約200万円)より高騰する傾向にあるため、築古物件の購入時は修繕予算をさらに余裕をもって見積もっておくことが大切です。
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