空室対策の成否を分ける大家の最終チェックと、遠隔地物件で注意すべき管理の壁
- 管理会社は数千戸を抱えるため、大家自身が顧客目線で原状回復後の部屋を最終チェックすることで成約率が大きく変わる
- 清掃後に数か所の改善点を見つけて対処するだけでも、感覚的には空室率5〜10%程度の違いが生まれる
- 賃貸経営の要は「安く買うこと」と「入居率を維持すること」の2点であり、通える距離に物件を持つ方が管理はしやすい
管理会社任せにせず、大家自身が部屋を最終チェックする
空室募集を始める際、原状回復工事やハウスクリーニングを管理会社に任せきりにしてしまうと、思わぬ見落としが残ることがあります。たとえば、庭からの眺めが良くない点や、下駄箱に染みついた刺激臭といった細かな違和感に気づけないまま、通常通りのリフォーム見積もりだけで済んでしまうケースは少なくありません。担当者ごとのスキルによっても仕上がりにはばらつきが出ます。
もちろん、管理会社の方も日々一生懸命に対応してくださっています。ただ、管理会社にとっては数千戸も管理している中の1戸にすぎませんから、そこを責めるのは筋違いでしょう。自分の物件に対する愛着を持ちながら「お客様の立場」で部屋を確認する大家の目線と、多忙な業務の中で行うチェックとでは、どうしても数倍の温度差が生まれます。
原状回復後の現地確認が空室率5〜10%の差を生む
そのため、募集を出す部屋の最終チェックは、大家自身が担うべき最低限の仕事だと考えておくのが望ましいですね。通常の原状回復工事とハウスクリーニングが終わったタイミングで実際に現地へ足を運んでみると、特に中古アパートの場合は気づく点がいくつも見つかるものです。
私の経験上でも、毎回だいたい数か所は「このままでは入居者が決まりにくいだろうな」と感じる改善ポイントが見つかります。こうした箇所を放置せずに手を打つことで早期の入居付けにつながり、感覚的には空室率で5〜10%ほど差が出ている印象があります。
空室率が高まれば、その分の家賃収入がそのまま最終利益から失われます。利益が減れば次の物件を購入するスピードにも大きく影響するため、継続して満室に近い状態を保てるかどうかが賃貸経営では極めて重要になります。
不動産投資の成否を分ける2つのシンプルな原則
不動産投資で安定した成果を上げるには、どれだけ表面利回りの高い物件を買っても、肝心の入居者がつかなければ意味がありません。突き詰めて考えれば、利益を出すために必要な要素は次の2点に集約されます。
- 安く買うこと
- 入居率を維持すること
直近で9戸が重なる退去ラッシュを経験した際も、無事に満室へ戻すことができました。その空室対策を振り返ってみて改めて実感したのは、やはり「大家自身が問題点を発見し、的確に対処すること」が何より効いたという点です。
遠隔地物件における管理の難しさと自身の距離感
こうしたこまめな現地確認は、遠隔地の物件を所有している場合にはなかなか難しい面があるのかもしれません。私自身は片道1時間半ほどで行ける範囲にしか物件を持っていないため、自分の目で見て管理しやすいというメリットを享受できています。
遠隔地物件の場合は、現地に通えない分だけ別の空室対策スキルを磨く必要があるのでしょう。どの物件でも購入後の試行錯誤を通じて満室経営を模索していく点は同じですが、自分で足を運べる距離感に物件を構えることが、私にとっては安定した運営を支える大きな強みになっています。